『登山白書2017』が刊行 – 副題は「山で死んではいけない」(ヤマケイ登山総合研究所)

道に迷うってのが、一番多いのだよね。

遭難、迄行っちゃうと、大変なんだよ。

でも、先日、こんなことする奴いるのか！ってなニュースを見た。

登山道に出ている案内の矢印を、落書きしてとんでもない方向に向けて書いたと。

悲しいニュース。

ヤマケイから、登山白書2017が刊行しましたが、現状を知るには良いと思うのです。

副題は「山で死んではいけない」。ヤマケイ登山総合研究所による『登山白書2017』が刊行
株式会社インプレスホールディングス

登山白書2017 – ヤマケイ登山総合研究所

インプレスグループで山岳・自然分野のメディア事業を手がける株式会社山と溪谷社（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：川崎深雪）は７月21日に『登山白書2017』を刊行しました。

■ ヤマケイ登山総合研究所による編集
「登山白書 2017」は、2015年４月に設立されたヤマケイ登山総合研究所が編集、刊行するものです。15年の「ダイジェスト版」、昨年の本創刊に続いての、2017年版の刊行となります。
この1年間の話題や統計で登山界を巡る今の状況がわかる1冊で、遭難事故統計、各地の入山者数、気象状況、用具購買動向、ライフスタイルなどがわかるイヤーブックです。

■遭難事故を減らすことが登山界の大きな課題
「登山白書 2017」では、増加する一方の遭難事故（2017年6月15日の警察庁発表の2016年の全国統計では、遭難発生件数2,495件、遭難者総数2,929人と、過去最多の前年との比較では、それぞれ－13件、－114人と減少してはいるものの、多発状況は続いています）を少しでも減らしたいとの意図から、「山で死んではいけない」という副題も付して、遭難事故のデータや事故防止に関する情報を中心に構成しています。

■登山のスポーツ化、未組織登山者の増加のなかで出てきた新たな傾向
2020年東京五輪の種目となったスポーツクライミングの愛好者は60万人、クライミングジムなどの施設は全国で500軒を超えました。トレイルランニングの盛り上がりなどにも見られるように、登山分野の「専門化」、「細分化」、「スポーツ化」が進むなかで10代、20代の若者らの参画も増え、新たな層が「山」という舞台で活動する傾向は拡大しています。また組織に続さない登山者の増加のなか、「ＳＮＳ登山サークルの現状」についてもレポートしています。

■登山に関する最新研究では、子どもたちの研究成果も掲載
登山に関する最新研究の章では「登山者の学びに関する実態調査と登山者の育成環境構築について」、「高校山岳部での安全対策－長野県の場合」等の、登山者の育成を通じて、遭難事故の防止につなげるための研究や実践、「筑波大学の山岳科学への取り組み」という新しい試みのほか、「ヤマビルを研究する子どもたち」と題して、山ビル研究会の子どもたちの取り組みにも触れています。

【主な内容】
・2016年山岳遭難事故の発生状況まとめと、山岳遭難事故事例集
・国民の祝日「山の日」に関連し、全国各地で催しが開催
・那須連峰の雪崩事故で、高校生と教員48人が死傷
・増加するSNS登山サークルの現状―登山界との溝を分析する
・登山界365日―この１年間のできごと
・全国山域別入山者数
・山岳観光地における外国人登山者の動向
・山岳関係の書籍、雑誌、エンターテインメント作品の動向・登山に関する最新研究（登山者の学びに関する実態調査、高校山岳部の安全対策）ほか

ページサンプル

登山白書2017 – ヤマケイ登山総合研究所

登山白書2017 – ヤマケイ登山総合研究所

【書籍詳細】
書名：登山白書 2017
編者：ヤマケイ登山総合研究所
価格：2800円＋税
体裁：A4判・160ページ
ISBN：9784635176125
https://www.yamakei.co.jp/products/2817176120.html

■ヤマケイ登山総合研究所とは？
ヤマケイ登山総合研究所は、山と溪谷社が創業以来87年に渡り、様々な登山関連情報の発信を続けるなか、登山界、登山業界全般を通じて調査、収集、研究されている情報を包括し、年度版『登山白書』の刊行をおこなっています。

【山と溪谷社】　http://www.yamakei.co.jp/
1930年創業。月刊誌『山と溪谷』を中心に、国内外で山岳・自然科学・アウトドア等の分野で出版活動を展開。さらに、自然、環境、エコロジー、ライフスタイルの分野で多くの出版物を展開しています。

【インプレスグループ】　http://www.impressholdings.com/
株式会社インプレスホールディングス(本社：東京都千代田区、代表取締役：唐島夏生、証券コード：東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ＋サービスを提供するメディア事業を展開しています。2017年4月1日に創設25周年を迎えました。

以上

海の日も山の日も制定されて、各地でイベントも活発に開催されるようになり、ブームも起こりなのだけれど、登山道とかの整備や、それに携わる方たちは増えているのかなぁ？

なんでもそうだけれど、負担ばかりが増えるのは困りますよね。

寄付なり、入山料なりで賄うのもよいとは思うのだけれど、それなりの補助金とか、整備を進めるための財源が必要なのかもしれませんね。

比較的高齢者の方の事故が多いとも耳にするけれども、個人差はあると思うのだけれど、ここは無理とかはっきり書くことも必要なのかもしれません。

他にも、トイレの問題とか、ごみの問題とか、耳に入ってきますよね。