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この記事は 2016年06月06日 に以下のカテゴリに投稿されました 登山.

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「山岳遭難者をドローンで捜索」する新技術を開発 – 日本山岳援助機構合同会社

ドローンで山岳救助を補助するという新技術を日本山岳援助機構合同会社が開発したそうです。

ドローンによる山岳遭難捜索技術開発報告書

ドローンによる山岳遭難捜索技術開発報告書

遭難してヘリコプター飛ばして、みんなに探してもらってなんて、誰もそんな目にあいたくはないと思っているでしょうけれど、これがあるから安心って事にはならないのですが、費用的な面もそして、救助に向かう方たちの2次災害に合うことなどを考慮すると、有用な方法なのえでゃないかと思います。

最新のドローンは、GPS や地図などももちろん使うことができるし、その場の映像を送るなんてことはごく普通に様々な場面で行われて目にすることも多くなりました。

多少の悪天候でも飛ばすことができるし、ヘリコプターや人命よりもずっとコストも低く抑えることができるし、うってつけの活用方法だと思います。

以下、日本山岳援助機構合同会社からのニュースの抜粋です。

ドローン搭載カメラにより行方不明の登山者や遭難現場を、いち早く安全に発見!!
捜索費用や人員の節約にも効果的。

公益社団法人東京都山岳連盟は、jROと共同で「ドローンによる山岳遭難捜索技術開発報告書」(A4判、23ページ)をこのほど発表しました。

近年急速に普及してきたドローン(マルチコプター)を活用して、行方不明になった山岳遭難者を空中からのドローン搭載カメラでいち早く発見し、救出につなげようとする技術の開発です。さらには転落・滑落して負傷した登山者の発見、あるいは冬山での雪崩遭難の現場捜索にも活用できる新しい捜索方法です。
最近、第3の登山ブームといわれ、登山者の増加が著しい。その結果、山岳遭難も増加の一途をたどっています。
これらの捜索は警察や防災ヘリにより行われることが多いですが、山麓から捜索隊が登って地上から捜索する活動も不可欠です。この場合、危険な個所や広大な山岳地をできるだけ短時間に隈なく捜索することが求められます。このため多大な人員や、時間、費用、そして二次遭難のリスクが付きまといます。
これらを解決するために都岳連とjROでは、ドローン搭載のカメラによるリアルタイム映像により遭難者を発見できるかどうかの確認と、気候条件の厳しい中での飛行技術、機体の整備法などを研究してきました。
その結果、都岳連救助隊員の実感では“ドローンによる捜索はきわめて有効、かつ実用的な捜索方法”との結論を得ました。
都岳連とjROではこの研究結果を都岳連内部のみでなく、全国の多くの山岳関係者や捜索関係者に紹介するため「ドローンによる山岳遭難捜索技術開発報告書」を発表しました。

今回の新しい技術は、PDF のファイルによって詳細が公開されています。

こちらのリンクから是非ご覧になってください。

登山者用のビーコンの有効利用についても資料に書かれていますけれど、ひと昔前に、まれな条件下ではあるけれど、船舶や航空機の遭難信号をコードレス電話機が発信してしまい問題となり製品が回収されていましたが、スマートフォンや携帯電話にこの機能を搭載しておいてもよいのではないのですかねぇ。

ある特定の機種でもよいから。


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